NFTは転売禁止？【禁止される5つの事例を紹介】

NFTを始めてみたいけど、「転売」と聞くとなんだか悪いことをやっているのではないかと心配になりますよね。

万が一、違法性があるなら手を付けたくないと思っている人も多いはず。

結論からいうと、NFT転売は禁止されていません。

世界中でNFTは転売されていますし、転売されることのメリットもあります。

この記事を読んでNFT転売が許される理由を知り、安心してNFTを楽しみましょう！

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NFTの始め方・やり方を知りたい人は、以下の記事をお読みください。

NFT転売のやり方・始め方とは【半年で200万円稼いだ経験も公開】

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NFTの転売が禁止される5つの事例

NFTが転売禁止となっている5つの事例を紹介します。

「順番に解説します」

事例①：盗まれたNFT

OpenSeaでは、盗難品のNFTの販売を禁止しています。

盗難の可能性のあるNFTの報告を受け、不審な取引の履歴がある場合に、OpenSeaは該当NFTの売買・転送を無効にする措置を行うとのこと。

》参考：OpenSeaの盗難品ポリシー

ちなみに、盗難品には上の画像のようなマークがつきます。

NFTを購入するときには、不審な取引履歴がないかチェックしておきたいですね！

事例②：偽物のNFT

人気のNFTコレクションでは、偽物が出回ります。

上記の盗難品と同様に、OpenSeaが順次対応してくれますが、万が一偽物を購入してしまうとNFT自体が削除される場合もあります。

なので、NFTを購入するときには、公式サイトやDiscordコミュニティなど信頼できるURLから購入サイトに移動しましょう。

事例③：中国のNFT

中国は「仮想通貨を全面禁止」という政策を導入しています。

そのため、イーサリアムのようなパブリックチェーンでのNFTの取引は禁止されているようです。

しかし、中国ではNFTを完全に禁止するのではなく、独自のNFTプラットフォームを構築し、国の管理下でNFTを扱っているとのこと。

OpenSeaなどとは異なり投機的な意味合いが薄く、デジタルアートを購入する感覚でNFTを楽しんでいるようです。

そのため、購入はできても転売して利確はしにくくなっているため、購入を検討する際には注意が必要だと思います。

事例④：ガチホを約束したNFT

最近では、NFTの優先購入権（AL）を配布する際に「最低半年は売らずに保有してください」と運営者からお願いされることも増えました。

当たり前ですが、「売りません！」と宣言してALをもらった場合には、売らずに保有するようにしましょう。

約束を破ってNFTを転売することもできますが、信頼を落とすためやめておいたほうが良いと思います。

「NFTは取引履歴が誰からも確認できるので、確実にバレます」

事例⑤：自分のコレクションの自作自演転売

自分自身が作ったコレクションが高額で取引されているかのように見せるために、自作自演で売買するのは禁止されています。

web3.0では匿名でアカウントをいくつでも作ることができるため、上手くやれば周囲にバレることはないかもしれません。

しかし、明らかに詐欺行為となりますので、今後の法整備が進んだ際のリスクを考えるとやめておいた方が良いと思いますよ。

【結論】NFT転売は禁止ではない：3つの理由

NFT転売は基本的には禁止されていません。その理由は以下で解説します。

「順番にみていきましょう」

理由①：クリエイターにも報酬が入る

NFTは転売が成立すると、クリエイターにも報酬が入ります。

そのため、転売した人も、NFTを作成した人も、Win-Winの関係になるわけですね。

理由②：所有者情報の履歴が残る

NFTは所有者が移り変わりの履歴がしっかりと残ります。

そのため、不正な転売が行われた場合には、履歴をさかのぼることが可能です。

所有者情報が明らかであるからこそ、NFTに価値が生まれ、転売で稼げるようになったわけですね。

理由③：日本の国家戦略にも組み込まれている

現在、日本でNFT転売は禁止されていません。むしろ、NFTが国家戦略に組み込まれています。

日本では、禁止されるというより、今後さらにNFTの活用が進んでいくかもしれません。

「日本政府も積極的に活用しようと考えているようですね！」

NFT転売を技術で禁止する「SBT」

そもそも転売することができないNFTである「SBT」というものもあります。

SBTとは？

SoulBound Token（SBT）とは、譲渡ができないようにプログラミングされたNFTです。

そのため、転売したり、誰かにプレゼントしたりといったことができません。

「投機的な価値がないNFTですね！」

SBTの活用方法

SBTの「譲渡できない」という性質を利用して、以下のように活用され始めています。

NFT界隈でも、セミナーに参加するとSBTがもらえるなど活用されていました。

NFT転売のやり方【7ステップ】

ここでは、NFT転売のやり方と注意点（詐欺対策）を解説します。

NFT転売のやり方

NFT転売は以下の7ステップで行います。

上記の7ステップを「NFT転売の始め方・やり方」で解説しています。

NFT転売のやり方・始め方とは【半年で200万円稼いだ経験も公開】

NFTを買うならイーサリアム（ETH）を手数料安く購入できる取引所の口座を持つことが大切です。

「僕はbitFlyerをメインで利用していますよ」

》【無料】bitFlyerの口座開設のやり方

NFT転売の注意点：詐欺対策

NFT転売で稼ぎたいなら、詐欺対策をしっかりとやっておくことが大切です。

上記の2つをやっておくと安心感が増します。

詳しくは、それぞれのリンク先で解説していますので、ぜひ読みながら取り組んでみてください！

NFTの転売禁止に関するよくある質問

NFTの転売禁止について調べている人によくある以下の質問にこたえます。

「順番に解説します」

質問①：NFT転売ってどのくらい儲かるの？

実際に僕はNFT転売で「200万円以上」の含み益を出しています。

当然ですが、NFT転売は確実に儲かるわけではありません。また、稼げる金額は人によって異なります。

質問②：NFT転売の初期費用はいくら必要？

NFTを転売するときに、初期費用として以下の経費がかかります。

ガス代は変動するものの、「NFT本体価格＋2,000～3,000円」を用意しておくと安心です。

詳しくは、NFT転売の初期費用の記事で解説しているので、ぜひお読みください。

NFTの初期費用はいくら必要？【手数料・ガス代について解説】

質問③：NFT転売で稼ぐためのコツを教えて！

NFT転売で稼ぐために、以下の5つのコツを意識しましょう。

それぞれについては、NFT転売の稼ぎ方【5つのコツを解説】で解説していますので、ぜひお読みください。

NFT転売の稼ぎ方【利益を出すための5つのコツ】

まとめ：NFT転売の禁止について

というわけで、「NFTは転売禁止なのか？」というテーマで解説しました。

結論、以下の場合を除いてNFTは転売してOKです。

ただし、NFT転売では長期投資することで稼ぎやすくなる場合も多いです。

将来伸びていきそうなNFTコレクションを見つけたら、すぐには転売せずにしばらく保有しておくのも良いと思います。

売る人が少なければ、自然とNFTの価値も高まりやすいですからね。

まだNFTを購入したことがないという人は、NFTの買い方は以下の記事で詳しく解説していますので、読みながら購入してみてください！

》NFTの始め方・やり方

【NFTの始め方】ビットフライヤーを使った買い方を解説